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HKS RB26復刻パーツ＆RAYS HOMURA新作！2026年8月最新チューニング動向

2026年8月、日本の主要チューニングメーカーから注目新製品が続々登場

猛暑続く8月上旬、国内の主要チューニング／カスタムメーカーから注目の新製品リリースが相次ぎました。旧車メンテナンスから最新SUV向けのドレスアップまで、幅広いジャンルで動きが目立つ一週間です。

HKS：RB26DETT用「シリンダーライナー」＆「デッキリペアカラー」新登場

HKSは2026年8月5日、スカイラインGT-R（BNR32／BCNR33／BNR34）向けエンジン補修パーツとして、シリンダーライナーとデッキリペアカラーを新発売。生産終了から時間が経過したRB26DETTのオーバーホール需要に応える形で、純正では入手困難となった消耗パーツをアフターマーケットで供給する取り組みです。旧車の維持を望むオーナーにとって、朗報と言えるでしょう。

RAYS：HOMURA新モデル「2x10MD」8月1日デビュー

プレミアムホイールブランドHOMURAから、2ピース構造の新作「2x10MD」が2026年8月1日に発表されました。SUV／セダン向けのラグジュアリー志向に対応する新デザインで、鏡面切削と重厚感を両立させたスポーク意匠が特徴。カスタム市場で高い人気を誇るHOMURAシリーズに、また一つ選択肢が加わります。

モデリスタ：新型ハリアー”Night Shade”専用エアロを投入

トヨタカスタマイジング＆ディベロップメント（TCD）は2026年8月3日、マイナーチェンジ版新型ハリアーの特別仕様車「Night Shade」向けカスタマイズアイテムを発売しました。

  • MODELLISTAエアロパーツセット（GRAN BLAZE STYLE）LED付
  • クールシャインキット（5点構成に拡大：フードガーニッシュ、フロントグリル、ミラー、バックドアエアロプレート、バックドアガーニッシュ）

従来のメッキ加飾を「漆黒メッキ」へ変更し、Night Shadeのブラックアクセントとの統一感を高めているのがポイントです。

カスタムジャパン：OVER Racing取扱強化キャンペーン開始

カスタムジャパンは2026年8月5日〜9月5日の期間限定で、OVER Racing製品を表示価格から3％OFFで販売するキャンペーンを開始。バイク系カスタムのラインアップも拡充が進み、二輪／四輪ともに市場が活性化しています。

まとめ

旧車パーツの復刻から最新SUV対応まで、8月上旬は幅広いユーザー層にとって見逃せない一週間となりました。特にHKSのRB26補修パーツは、GT-R文化を未来へ繋ぐ重要な一手として業界内でも話題を呼びそうです。



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LFP電池が価格壁を突破＆全固体量産競争：2026年夏、電池技術の転換点

電池価格2026年の現在地：IEAが示す84ドル/kWhの壁

国際エネルギー機関（IEA）が2026年版「Global EV Outlook」で発表したデータによると、2025年に世界平均バッテリーパック価格は前年比8%下落し、中国では84ドル/kWhに達した。しかし2026年初頭にリチウム価格が前年比2倍超まで急騰し、コバルト価格もコンゴ民主共和国の輸出規制強化で上昇するなど、原材料コストの逆風が再び吹き始めている。BloombergNEFは、業界が長期契約・ヘッジ戦略とLFP採用拡大でこの荒波を吸収し、2026年の電池価格は引き続き低下基調を維持すると予測している。

LFP（リン酸鉄リチウム）電池が世界標準へ

原材料高に対する防波堤として機能しているのが、LFP電池の急速な普及だ。LFP電池はNMC（ニッケル・マンガン・コバルト）電池より約30%安く、セル単価は52ドル/kWhまで低下。熱暴走温度が500℃超と安全性が高く、充放電サイクルも3,000〜10,000回に及ぶ。世界市場シェアは35〜40%まで拡大しており、中国を超えて米国・欧州でも採用が広がりつつある。IEAは2030年までにバッテリーコストが62ドル/kWh以下に低下すると見通している。

全固体電池：トヨタ・日産の量産競争が本格化

次世代電池の本命とされる全固体電池は、2026年夏現在も量産直前の段階にある。トヨタは2026年からパイロットラインでの試作を本格化させ、出光興産（固体電解質）・住友金属鉱山（正極材）と連携しながら2027〜2028年のEV搭載を目指している。一方、日産は横浜工場のパイロットラインで23層積層セルの試作に成功し、充放電特性が設計値通りであることを確認。2028年の実用化を目標にモジュール設計・試作フェーズへ移行している。

半固体・ナトリウムイオンは実車投入フェーズへ

  • 半固体電池：中国SAIC傘下のMGが「世界初の量産半固体EV」を市場投入済み
  • ナトリウムイオン電池：主に中国メーカーが実車搭載を開始。LFPとのコスト競争が激化
  • 東レの新素材：銅箔代替の負極集電体用フィルムを開発。EVや大型蓄電池への適用も視野に

まとめ：「価格の下限」と「技術の上限」が同時進行

2026年夏の電池業界は、LFP主流化による価格安定とリチウム・コバルト高騰という逆風が並走する複雑な局面にある。全固体電池は2027〜2028年の量産を射程に捉え、半固体・ナトリウムイオンが実車フェーズへ移行するなど、技術の多様化も加速している。コスト競争と技術革新が同時進行する中、電気自動車の「真の普及価格帯」実現は着実に近づいている。



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AmazonのZoox全米初の商業認可＆Tesla・Waymo三つ巴：2026年8月、ロボタクシー覇権争いが沸騰

Amazon傘下Zoox、史上初の商業認可をNHTSAから取得

2026年7月30日、米国運輸省道路交通安全局（NHTSA）はAmazon傘下の自動運転企業Zooxに対し、ステアリングホイールもブレーキペダルも持たない完全自律型ロボタクシーの有料商業サービス認可を史上初めて付与した。年間最大2,500台・期間2年の商業展開が可能となり、ラスベガスでの有料運行が2026年8月にも始まる見通しだ。

ステアリングホイールなし：完全自律型の設計思想

Zooxの車両は4人乗りの双方向電動ポッド型で、乗客同士が向き合って座る独自設計を採用。ウインドシールドの除霜や制動システムなど連邦安全基準8項目の特例免除を受けた。NHTSAが2025年に開設した次世代AV専用の「Part 555」認可経路を活用した初の商業事例となる。

三つ巴のロボタクシー覇権争い、ラスベガス・マイアミで激化

Waymo：全米11都市で盤石な先行優位

Googleの親会社Alphabet傘下のWaymoは、フェニックス・サンフランシスコ・ロサンゼルス・マイアミなど全米11都市で有料ロボタクシーを展開し先行する。マイアミには2026年1月から進出済みで、新規参入のTeslaとZooxを迎え撃つ構えだ。

Teslaのフロリダ快進撃＆ZooxのUber提携

Teslaは7月にフロリダ州マイアミ・オーランド・タンパの3都市で完全無人の有料ロボタクシー運行を相次いで開始し、ひと月足らずで3都市体制を構築した。一方ZooxはUberとの戦略的提携も発表。ラスベガスでのZoox車両をUberアプリ経由で呼べるサービスが今夏に開始し、2027年半ばにはロサンゼルスへ拡大する計画だ。

トランプ政権が規制緩和でAV普及を後押し

NHTSAはZoox認可と同時に、自動運転メーカー全般への申請プロセス簡素化を発表。AV安全基準策定コンソーシアムの設立やNHTSA長官への暫定免除権限付与など、連邦政府が一体となってAV普及を推進する姿勢を鮮明にした。2026年8月、ロボタクシー市場はAmazon・Google・Teslaの三者による本格的な商業競争フェーズに突入した。



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Ford「モデルT」EV＆BYD輸出最高記録：2026年8月、EVシフトが「手の届く価格」へ転換

2026年8月のEVシフト：「高嶺の花」から「日常の乗り物」へ

2026年8月、電気自動車（EV）業界は新たな局面を迎えている。価格の高さと航続距離への不安がEV普及の壁となってきた中、Fordの「モデルT宣言」とBYDの輸出攻勢が、「誰もが買えるEV」時代の幕開けを告げている。

FordがEV「モデルTの瞬間」を宣言――3万ドル小型ピックアップを発表

Fordは2026年8月11日、CEOジム・ファーリー氏がケンタッキー州で歴史的な発表を行った。同社が「Model T Moment（モデルTの瞬間）」と表現したのは、新しいEV専用プラットフォームを軸とした価格3万ドル（約450万円）の電動ミッドサイズピックアップトラックだ。

新プラットフォームは、内燃機関車とEVの双方に対応する汎用設計で、コンパクトSUVや軽商用車へも展開される見通し。バッテリーにはコスト優位性の高いLFP（リン酸鉄リチウム）電池を採用し、ミシガン州のBlueOval Battery Parkで2026年内に量産開始の予定。ピックアップトラックは2027年に発売され、Fordの赤字部門「Ford e」を黒字転換させる切り札と位置づけられている。

BYDが7月に海外販売で歴史的記録――欧州シェアでテスラに並ぶ

中国BYDは2026年7月、月間販売台数419,211台（前年比+21.8%）を記録。うち海外向けは179,841台（前年比+124.3%）と過去最高を更新し、総販売台数の約43%を占めるまでに拡大した。

2026年上半期の純EV販売でもBYDはテスラを上回り、Q2（4〜6月）では557,090台対480,126台と約16%のリードを維持。欧州市場では2026年上半期のシェアが2.4%に達し、テスラと並んで欧州市場トップの中国ブランドとなった。ただし国内需要の低迷から年間500万台目標の達成は困難な状況にある。

ホンダはEV投資を縮小――HEVへの全振り戦略へ

一方、ホンダは2026年5月にEV戦略の大幅見直しを発表。2029年度までにEVへの投資を8,000億円に縮小する一方、HEV・内燃機関への投資は4兆4,000億円に増額。「0（ゼロ）シリーズ」を含む次世代EV3車種の開発中止と、カナダの電池工場計画の無期限凍結を決定した。

まとめ：「安く・広く・確実に」がEV競争の新軸

2026年8月時点でのEV業界の潮流は、「技術の誇示」から「コスト競争力と市場浸透」へと明確にシフトしている。Fordの低価格プラットフォームとBYDの輸出拡大が示すように、次のEV覇権は「手の届く価格」をいち早く実現できたメーカーが握ることになりそうだ。



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HKS GT-R用カムシャフト解禁＆BLITZ HV対応拡大！2026年7月末最新チューニング情報

HKSがスカイラインGT-R専用カムシャフトを単品解禁

2026年7月下旬、チューニングパーツメーカーHKSから注目の新製品が立て続けにリリースされた。7月24日より発売が開始されたのが、日産『スカイラインGT-R』専用エキゾーストカムシャフト「RB26 STEP2 280° EX」だ。これまでHKSのコンプリートエンジン専用として用いられてきた高開度カムシャフトが、初めて単品パーツとして市場へ投入された。

開度280°・バルブリフト10.2mmという本格仕様で、高回転域まで息継ぎのないパワーバンドを実現。BNR34用（[2202-RN139]）とBCNR33/BNR32用（[2202-RN133]）の2品番が設定され、税込価格は6万500円。HKS製強化バルブスプリングとの併用およびシリンダーヘッド加工が必須となるが、GT-Rを本格チューニングするユーザーには垂涎の一品だ。

HKS ピストンリング「TYPE-LF」Φ86.0モデルが大幅刷新

同じくHKSから7月28日、ピストンリングセット「TYPE-LF（低摩擦）」のΦ86.0モデルが全面更新されて登場した。FA20・RB26DETT・SR20DETという日本チューニングシーンを代表するエンジンに対応し、4セットパック（税込29,700円）と6セットパック（税込42,900円）の2種類を展開する。

刷新された3つの主要ポイント

  • トップリング：燃焼ガス通過面積を常温で約27%削減してブローバイを低減、熱伝導率も約37%向上しピストン冷却性能が大幅アップ
  • セカンドリング：排気隙間を約25%拡大しセカンドランド圧力を低下、トップリングのフラッタリング抑制とリング張力約18%低減を同時達成
  • オイルリング：2ピース構造から3ピース構造へ変更し張力を約10%削減、摩擦を大幅に下げながらオイルコントロール性能を維持

BLITZニュルスペック・カスタムエディション、カローラHVに適合追加

7月28日、BLITZは人気マフラー「NUR-SPEC CUSTOM EDITION」にトヨタ『カローラハイブリッド』（ZWE219・2022年10月以降）の適合を追加した。全ステンレスSUS304製で、マフラー本体とテール部が別体の独自構造により、テールパイプの交換や突き出し量変更が容易。近接排気騒音82dBで「交換用マフラーの事前認証制度」取得済みのため車検も安心だ。電動化が進む中でハイブリッド車向けエキゾーストチューニングへの需要が高まっており、対応車種拡大は業界の新トレンドを象徴している。

RAYS VOLK RACING TE37が誕生30周年――記念シリーズが続々展開

2026年は鍛造ホイールの名作「VOLK RACING TE37」が誕生30周年を迎える記念イヤー。「TE37 SAGA S-plus 30th ANNIVERSARY」「TE37 SONIC 30th ANNIVERSARY」「TE37 Ultra LARGE P.C.D. 30th ANNIVERSARY」の3モデルが展開中で、初代デザインを再現したMACHINING版とヴィンテージ風STICKER版の2フィニッシュが選択可能。さらに2026年12月31日まで通常有料のオプションカラーが無料になるキャンペーンも実施中で、チューニング派・ドレスアップ派の双方から熱い視線を集めている。



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CATL凝縮電池1500km＆中国安全基準施行：2026年夏、電池革新の主戦場が転換

2026年7月、電池業界に「三つの同時変化」

2026年7月、EV用電池業界に大きな転換点が重なった。中国で新たな電池安全規制が施行され、CATLが「凝縮電池」による1,500km航続という次世代ビジョンを具体化し、一方でバッテリーパックコストはついに100ドル/kWh前後まで下落した。技術・規制・コストが同時に動く夏となった。

CATLの「凝縮電池」が描く1,500km航続の現実

CATLは2026年4月に開催した「Super Tech Day 2026」で、6つの革新的電池技術を発表した。とりわけ注目されるのがQilin凝縮電池（液固混成型）だ。エネルギー密度500 Wh/kgという業界初の水準を達成し、高級セダンで1,500km、大型SUVで1,000kmの一充電航続距離を実現する。この技術はすでにeVTOL（電動垂直離着陸機）分野で実証済みであり、民生EVへの転用が着実に進んでいる。

さらに第三世代Shenxing LFP電池は10〜98%を6分27秒で充電しつつ800kmの航続を確保。急速充電の壁がほぼ取り除かれ、「充電時間よりも充電インフラの密度」が普及の新たなボトルネックとして浮上しつつある。

中国が電池安全新基準（GB38031-2025）を7月1日施行

2026年7月1日、中国政府はGB18384-2025およびGB38031-2025を正式施行した。主な変更点は次の通りだ。

  • 物理的な電源遮断スイッチの搭載義務化
  • 熱暴走・構造変形・耐久性能に関する強化テストの必須化
  • 電池パック内の安全センサー仕様の統一

世界最大のEV市場である中国でこの基準が適用されたことで、日米欧の電池メーカーも対応を迫られる。特に輸出車両向けの電池パック設計見直しが業界全体で加速している。

バッテリーコスト動向：パック価格は100ドル/kWhの時代へ

北米のEV用バッテリーパック価格は2026年に95〜115ドル/kWhまで低下した（2018年比で約3分の1）。LFPセル単価は0.38元/Wh（約7.7円/Wh）前後で推移し、量産効果で引き続き下落圧力がかかる。

一方、リチウム現物価格は2026年5月時点で1kgあたり25.15ドルと前年の約3倍に急騰しており、セルメーカーのマージンを圧迫している。この価格変動リスクが、リチウムを使わないナトリウムイオン電池への関心を高め続ける構造的な要因となっている。

パナソニックも全固体電池でサンプル出荷開始

日本勢では、パナソニックが2026年度から産業機械向け全固体電池のサンプル出荷を開始した。高い耐環境性と安全性を活かした産業用途から実績を積み、将来的なEV向け大型化を見据えた戦略だ。全固体電池のコストは現在のリチウムイオン電池比で2〜3倍と依然高いが、量産化ルートの確立が急務となっている。

まとめ：「性能の壁」を超えた電池業界、次の課題はインフラ

1,500km航続、6分充電というスペックが現実のものになりつつある中、業界の関心は「どう作るか」から「どう使わせるか」へと移行している。超高速充電に対応するグリッド整備、安全規制への対応コスト、そして原材料価格リスクの管理——これらが電池革新の「次の主戦場」だ。



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BLITZ車高調リニューアル＆無限シビック対応拡大！2026年7月チューニング最新動向

2026年7月も日本のチューニングパーツ市場は活発な動きを見せている。軽自動車4WDモデルへの対応を強化したBLITZの車高調リニューアルを筆頭に、新型シビック向け無限パーツの順次拡充、マツダ ロードスターの大幅商品改良、さらにFUJITSUBOによる軽トラへの適合追加など、多彩なトピックが揃った。

BLITZ「DAMPER ZZ-R」がダイハツ軽自動車4WD向けにリニューアル

2026年7月8日、BLITZは人気の全長調整式車高調キット「DAMPER ZZ-R」および電子制御減衰力調整機能を内蔵した「DAMPER ZZ-R SpecDSC Plus」を、ダイハツ『ムーヴ』『タント』系列の4WDモデル向けにリニューアルした。対応車種はムーヴ（LA860S・2025年6月〜）、タント/タントカスタム（LA660S・2019年7月〜）、タントファンクロス（LA660S・2024年10月〜）に加え、スバル ステラ・シフォン系列も網羅。

  • モノチューブ構造＋大径Φ44ピストン採用で初期ダンピングのだれを抑制
  • 全長調整式・32段減衰力調整でストリートからサーキットまで幅広く対応
  • 快適な乗り心地と優れたトラクション性能を両立

無限が新型ホンダ「シビック」向けチューニングパーツを順次拡充

M-TEC（無限）は2026年6月より、新型ホンダ『シビック』対応パーツのラインアップ拡大を順次展開している。「ダイナミック＆スポーツ」をコンセプトに、スタイリングと走行性能の両軸で充実のアイテムを揃えた。

  • 鍛造18インチアルミホイール「FS10」——軽量かつ高剛性なワンピース構造
  • ステンレス製スポーツエキゾーストシステム——ガソリン車向け、伸びのある排気音
  • パフォーマンスダンパー——ボディ剛性向上に貢献するブレース系パーツ
  • フロントアンダースポイラー・サイドガーニッシュ・リアアンダースポイラーなど外装パーツも充実

マツダ ロードスターが12年目の大進化——特別仕様「PS」と専用チューンサスペンション

マツダは2026年6月26日、『ロードスター』と『ロードスターRF』の商品改良を発表（2026年9月上旬発売予定）。15年ぶりとなるグリーン系ボディカラー「ジンクグリーン」の設定に加え、特別仕様車「PS（ピュア・スポーツ）」を新設定した。PSはMAZDA SPIRIT RACINGロードスターの開発知見を活かし、前後スプリングレートを高めつつ減衰力を適正化した専用チューニングサスペンションを採用。MT車にはヒール＆トゥアシスト制御も新搭載され、純粋なドライビングプレジャーをさらに追求したモデルに仕上がっている。

FUJITSUBOがハイジェットトラック 4WD MT用マフラーの適合を追加

FUJITSUBO（藤壺技研工業）は2026年7月15日、ダイハツ『ハイジェットトラック ジャンボ』（2021年マイナーチェンジ後）の4WD MT用に「A-Kマフラー」の適合を追加した。これまでチューニングパーツが少なかった軽トラック市場への展開は、働くクルマのカスタム需要の高まりを反映した注目の動向だ。軽商用車ユーザーにとっても選択肢が広がる嬉しいニュースといえる。



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CATLナトリウム電池「Naxtra」量産＆リチウム高騰：2026年夏、電池コスト逆転が始まった

リチウム価格が2倍超に急騰——「脱リチウム」への圧力が臨界点へ

2026年初頭、リチウム炭酸塩のスポット価格は約2万ドル/トンに達し、2025年同期比で2倍以上の水準となった。2022年の最高値からは依然70%低いものの、2025年5月の底値（約8,000ドル/トン）から57%もの急反発を記録。この原材料コストの高騰が、電池メーカーに代替技術の実用化を強く迫っている。

CATL「Naxtra」——ナトリウムイオン電池がついに量産フェーズへ

世界最大の車載電池メーカーCATLは2026年、ナトリウムイオン電池ブランド「Naxtra」の量産を本格化させた。セルレベルのエネルギー密度は175Wh/kgに達し、主流のLFP（リン酸鉄リチウム）電池と同等の性能水準を実現。コスト面でも50〜56ドル/kWhとLFP（52〜55ドル/kWh）に拮抗しており、CATLは「2026年末にはコストパリティを達成する」と宣言している。2026年中に1万〜2万台のEVへの搭載を見込み、最初の量産出荷は同年9月の予定だ。

長安Nevo A06——世界初の量産ナトリウムイオン乗用EV

CATLと長安汽車が共同開発した「Nevo A06」は、量産ナトリウムイオン電池を搭載した世界初の本格乗用EVとして2026年中盤に市場へ投入された。最大の強みは低温耐性で、−40℃でも公称容量の約90%を維持する。この性能は中国北部や欧州など寒冷地市場での訴求力が高く、リチウム系電池が苦手とする領域をカバーする。

FordがLFP電池を米国内製化——西側諸国の電池戦略も転換

2026年6月、FordはミシガンのBlueOval Battery Park MichiganでCATLの技術ライセンスを活用したLFP電池セルの生産を開始した。2027年登場予定の3万ドル級EVピックアップへの搭載が見込まれており、米国での電池内製化は安全保障・コスト両面での意義を持つ。LFP技術の普及は中国を超えて西側諸国にも波及しており、グローバルな電池コスト競争は新局面を迎えている。

全固体電池は2027〜2028年へ——今は「ナトリウム・LFP」の実戦年

全固体電池の市販車搭載は2027〜2028年が現実的な目標とされる。2026年の電池市場は、ナトリウムイオン電池とLFPが主役を担い、コスト削減と原材料リスクの分散が最大のテーマだ。IEAの「Global EV Outlook 2026」も、電池価格の継続的な下落がEV普及を後押しすると指摘する。リチウム依存からの脱却と電池コストの逆転——2026年夏は、その転換点として歴史に刻まれる可能性がある。



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Tesla FSD v14がHW3へ降臨＆NHTSA規制整備：2026年夏、自動運転「標準化」が加速

NHTSAが自動運転の「行動能力基準」策定へ——業界に7月末期限で緊急対応要求

米国道路交通安全局（NHTSA）は2026年7月中旬、自動運転車（AV）が道路上でどのように振る舞うべきかを定める「行動能力基準（Behavioral Competency）」の策定に向けた意見公募を開始した。トランプ政権が任期内に規則を最終化することを目標とし、業界・一般からの意見収集を通じて評価基準を設ける方針だ。

さらにNHTSAは、自動運転車が救急車・消防車などの緊急車両の通行を繰り返し妨害しているとして、AV開発各社に7月末までの対処を求める行動要求を発出。安全性の実証なくして大規模展開を認めない姿勢を鮮明にしている。

Tesla FSD v14 Lite、約400万台のHW3車両へついに配信開始

テスラは2026年7月中旬、ファームウェア「2026.20.5.1」にてFSD v14「Lite」バージョンを旧世代ハードウェアHW3搭載の早期アクセスドライバーへ配信開始した。HW3車両は2025年初頭からFSD v12.6で更新が止まっていたが、約400万台のユーザーが待望のメジャーアップデートを受け取れるようになった。

ただし「完全無人」運転（Unsupervised FSD）は2026年Q4以降が目標とされ、HW3では非対応と明言。テスラは当初の無料アップグレード約束を撤回し、割引トレードインプログラムに切り替えたことで批判も受けている。

中国：240万円以下の量産車に自動運転が標準搭載化

中国では高度な自動運転機能がハイエンドモデル専用だった時代が終わりを迎えている。国産LiDARや車載チップの量産コスト低下と、高精度地図不要のNOA技術の成熟により、10万元（約240万円）以下の普及価格帯車種にもレベル3相当の機能が搭載される動きが2026年7月に加速。BYD・零跑（Leapmotor）・深藍（Deepal）など多数のブランドが自動運転を競争の軸に据えている。

国連初の自動運転国際規制——日本主導で6月に採択

2026年6月、UNECE（国連欧州経済委員会）は世界初となる完全自動運転システム（ADS）向けの国際規制を正式採択した。「熟練した慎重な人間ドライバー以上の安全性」を共通原則に、カナダ・中国・EU・日本・英国・米国が支持を表明。規制の国際統一が、グローバルな自動運転展開のボトルネック解消につながると期待されている。



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BYDが世界首位奪還＆GMが9000億損失：2026年夏、EV覇権地図の大転換

BYD、Q2 2026でテスラを再逆転

2026年第2四半期（4〜6月）、中国の電気自動車（EV）大手BYDが純EVの世界販売台数でテスラを再び上回り、世界首位の座を奪還した。BYDのQ2純EV出荷台数は55万7,090台に達し、テスラの48万126台を約7万台上回る結果となった。特に6月の海外販売台数は17万5,349台と過去最高を記録し、前年同月比で約95%増という驚異的な伸びを示した。BYDは欧州・東南アジア・中南米への輸出を急拡大させており、2026年通期の海外販売目標150万台に向けて快走を続けている。

GMとFordが巨額損失を計上しEV戦略を抜本修正

一方、米国の大手メーカーは深刻な打撃を受けた。ゼネラルモーターズ（GM）は2026年1月に60億ドル（約9,000億円）のEV事業損失計上を発表し、純EV集中投資路線から事実上撤退。フォードも190億ドル（約2.8兆円）の損失計上を行い、EVの生産計画を大幅に縮小してハイブリッド車（HV）ラインアップの拡充へと舵を切った。両社とも「EV一辺倒」から「HVをブリッジ技術として活用するマルチパスウェイ戦略」への転換を余儀なくされた形だ。

欧州規制の軟化とトランプ関税が市場を揺さぶる

地政学リスクも市場に影響を及ぼしている。トランプ米大統領はEUへの自動車関税引き上げを先送りしつつ燃費規制の大幅緩和方針を維持、米国でのEV普及に引き続き逆風が吹く。欧州委員会もCO2排出基準を単年ではなく3年平均での適合に緩和し、実質的なEV義務化を後退させた。一方でEUは中国製EVへの最大35%超の追加関税を維持しており、BYDの欧州展開はコスト面の課題も抱える。

二極化するEV市場：中国快進撃と欧米の試練

2026年夏のEV市場は、BYDを筆頭とする中国勢の急拡大と、欧米メーカーの戦略的後退という二極化が一段と鮮明になっている。米国のEV市場シェアは2026年も約6%にとどまる見通しで、HV販売が前年比76%増の高成長を記録。トヨタ・ヒョンデ（現代自動車）といったHVポートフォリオに強みを持つメーカーがこの局面の恩恵を受ける構図が浮き彫りとなっている。

  • BYD：Q2純EV世界首位奪還、海外販売が過去最高更新
  • GM：約9,000億円のEV損失計上、HVへ軸足を移す
  • Ford：約2.8兆円の損失計上、純EVプロジェクト大幅縮小
  • 欧州：CO2基準を3年平均化し実質的に規制を緩和
  • 米国：HV販売76%増、EVシェアは依然6%水準


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